柔道整復師国家資格 合格率100%
スポーツ現場における、骨折・脱臼・捻挫などの応急処置を行ったり、接骨院や病院、介護福祉現場で活躍できる人材を育成します。
取得できる資格
柔道整復師国家試験受験資格
めざす職業
柔道整復師、スポーツチーム等のメディカルトレーナー、接骨院＆整形外科、リハビリ施設勤務、デイサービスの機能訓練指導員、接骨院の開業、その他（スポーツ施設、医療メーカー等）
国家資格を持ち、様々な医療分野で活躍する人材へ
打撲、捻挫、脱臼、つき指、骨折などに対して、手技でその回復をはかるのが柔道整復師の仕事です。柔道整復師の主な治療法は、手技療法、運動療法、物理療法、温熱療法などがあります。柔道整復師国家資格を取得後、開業、病院勤務、接骨院・整骨院のスタッフはもとより、スポーツ分野での治療資格をもつトレーナーや介護や福祉の分野で機能訓練の医療に従事することが出来ます。
学科の特徴
柔道整復師という仕事
柔道整復師は人間の持つ自然治癒力を利用し治療を行います。高齢化社会が進む日本において介護や福祉といった現場での活躍、またスポーツの現場においても早性期対応が可能なためメディカルトレーナーとしても活躍することができます。
柔道整復師POINT
- 国家資格
- 医学の知識と手技を用いて治療
- 介護や福祉、スポーツ分野など幅広く活躍できる
- 経験を積み、独立開業することができる
「柔道整復」とは
昔から「ほねつぎ」「接骨」として伝承され発展してきた治療方法です。
「柔道整復」は、日本古来の武術である柔術に由来する治療法です。柔術の「活法」という人を蘇生・治療する医術に西洋医学も取り入れながら発展しました。打撲やねん挫、脱臼、つき指、骨折などのケガを、手術をしない整復や固定といった手技などを使い治療します。人間の治癒能力を引き出しながら治療を行うのです。
診療の際にレントゲンなどの医療機器を使用しないので、問診や触診で患者の状態を把握します。そのため、解剖学などの知識はもちろん、患者の心を開き信頼を得るコミュニケーション能力も必要とされます。
柔道整復師の仕事・いろいろな治療法
スポーツのケガや日常生活の中で生じた骨折・脱臼・打撲・捻挫・挫傷などのけがに対し、手術をしない、整復・固定などの治療を行うことができる専門家です。
手技療法
術者の手で、患者の体に揉む・押すなど種々の刺激を加え、生物が備えている自然治癒力を活性化させ、損傷や疲労の早期回復を図ります。
運動療法
徒手または器具を用いて運動を積極的に取り入れながら、症状の軽減や機能回復を図ります。
温熱療法
熱を加えることで痛みの抑制や血流をスムーズにする他、精神的なリラックス効果も期待できます。手軽で普及している治療法の一つです。
物理療法
電気、温熱、光線などの物理的エネルギーを用いて痛みを和らげ、関節の可動範囲を広げるなど生活動作を円滑に働かせる療法です。
スポーツ現場で活躍する技術「テーピング」
テーピングとは負傷した部分にテープを巻いて固定することで、損傷した部位に施術されるだけに限らず、ケガ予防としても行われる施術で、スポーツ選手がよく行っています。テーピングは捻挫や骨折などの応急処置としても行われる施術で、柔道整復師にとって身につけなればならない技術の一つです。
スポーツ接骨施術院
柔道整復師学科の実習だけでなく、外来の患者さんの施術にも利用できる施設です。
詳細はこちら
カリキュラム
国家資格取得に向けて
柔道整復師を目指す学生たちのために座学指導から実技指導までしっかりとサポート。また実習室や柔道場、最新の医療機など最適な学習環境も揃っています。
講義
柔道整復師として必要な基礎知識から応用知識までしっかりと学習。3年次には徹底した国家試験対策を行います。
実技指導
手技療法から最新の機器を使用した治療まで、様々な治療法を学習。学生同士が施術者、施術される側（患者）としてペアになり互いに技術を高め合っていきます。
柔道
柔道整復師の源流でもある柔道を通じて、人間の体の仕組みや動きを学びます。初心者はもちろん女子学生も講師陣とともに汗を流し取り組んでいます。
実技指導で使用する本格医療機器
柔道整復師業界の医療機器は進化し続けます。学生時から積極的に医療機器に触れることで、最新の機器に対する適応力を高めます。
低周波治療機・超音波治療機組合せ物理療法用機器
超音波治療と電気刺激治療、両方の機能を持ち、2つの機能を組合せたコンビネーション治療を行うことができる治療機。
超音波診断装置
超音波を使い「骨」、「筋」や「腱」などの携帯観察や機能評価を行います。観察した情報は画面に映像化され、柔道整復師の治療に活かされます。
低周波治療器
吸引6チャンネルを搭載した物理療法用機器。数種類の周波数を切り替えることで、幅広い治療に対応することができます。
JATI取得可能
JATI認定トレーニング指導者
特定非営利活動法人 日本トレーニング指導者協会
JATI認定資格は、一般人の健康体力増進からトップアスリートの競技力向上まで、あらゆる対象や目的に応じて、科学的根拠に基づく適切な運動プログラムの作成と指導ができる専門家であることを証明する資格です。
身につけた知識と技術を生かしスポーツ選手を支えたい
柔道整復師を目指したきっかけは、高校生の頃に部活動でケガをした生徒に処置をする人が周りにいない為、そのまま部活動を続けているのを見た時に、将来、母校の部活動のトレーナーとして学生たちを支えたいと思ったからです。
入学後は、何から手をつけていいか分からないほど、学ぶ教科が多かったので大変でした。初めてのテストは成績が悪く、その後勉強方法を見直しながら勉強の質を変えてき、1年生最後のテストでは点数が良い教科が多くなっていた為、自分の成長を感じました。
今後も、分からない所は放置せず勉強を続け、身につけた知識と技術で一人でも多くの選手の活躍に貢献したいです。
平田 真里奈さん（西原高等学校出身）
「あなたに治してもらいたい」と言われる治療家を目指す
スポーツ関係の仕事に就きたいと考えていたところ、柔道整復師は専門的な知識を生かし根本からケガを治療できると知り魅力を感じました。
覚悟はしていましたが、入学してみると覚えることの多さに最初は戸惑いました。それでも分からないところは理解するまで教えてくれる先生方や、テスト前は一緒に勉強してくれる友達のおかげでしっかり学ぶことができています。実技の授業は、人の身体に触れる難しさやコミュニケーションの図り方など実践的なことが学べるので多くの人と練習することが大切だと感じました。
資格取得後は、その人に合った治療方法を考えて治せる柔道整復師になりたいです。
津嘉山 理子さん（北谷高等学校出身）
主な就職先
接骨院
骨折・脱臼・ねんざ・打撲などの外傷に対して施術を行います。柔道整復師は、接骨院を独立開業することができます。
スポーツ分野
柔道整復師は、スポーツの分野でもコンディショニングやリハビリテーションの役割を担うことが多いです。プロスポーツの現場から中学・高校の部活動まで活躍の場は多彩です。
医療機関
柔道整復師は病院やリハビリ施設でも活躍しています。
社会福祉施設
介護付き老人ホームなどにおけるリハビリテーションや、在宅ケアの一環としての寮など、福祉分野においても柔道整復師が求められています。
独立開業
柔道整復師の国家資格は、独立開業権が認められた数少ない医療国家資格です。自分の接骨院を経営できるのは魅力的です。
SOLA沖縄保健医療工学院付属スポーツ接骨施術院
プロになった先輩・業界で活躍する人
プロになった先輩
夢を叶えるために学生時代していたこと、就職先を決めた理由、そして現在の仕事の話。SOLAを巣立ち、社会へ羽ばたいた先輩からの、心に響くメッセージ。
ロピース鍼灸整体整骨院
訪問介護ステーション ピース 勤務
前門和樹さん
講師紹介
プロ講師陣による全力サポート
医療行為の中でも、実際に触れて施術する人とのつながりが深い柔道整復師
知識と技量に加え、社会に貢献できる豊かな人間力を育みます
文元 康二 学科長
はり師・きゅう師、柔道整復師、柔道整復師専科教員免許
蔵元 秀一 先生
理学療法士、柔道整復師、柔道整復師教員免許、医学修士（解剖学修士）琉球大学大学院医学研究科機能解剖学分野現職、琉球大学大学院 医学研究科 人体解剖学分野非常勤講師、セラピット整骨院 院長
宜野座 康秀 先生
日本大学卒業、ACCAマスタートレーナー、元陸上日本代表短距離選手・元日本代表柔道家、高校野球チームのトレーナー、名桜大学非常勤講師
金城 聡裕 先生
柔道整復師、柔道整復師専科教員免許、整形外科勤務
新垣 義一 先生
柔道整復師、柔道整復師専科教員免許、元iCureテクノロジー株式会社 iCure鍼灸 接骨院 日本橋院 院長
職業実践専門課程について
専修学校の専門課程における職業実践専門課程の認定に関する規定
（目的）
この規定は、学校教育法（昭和二十二年法律第二十六号）第百二十四条に規定する専修学校の同法第百二十五条第一項に規定する専門課程（以下「専修学校専門課程」という。）であって、職業に必要な実践的かつ専門的な能力を育成 することを目的として専攻分野における実務に関する知識、技術及び技能について組織的な教育を行うもの（以下「職業実践専門課程」という。）を文部科学大臣が認定して奨励することにより、専修学校専門課程における職業教育の水準の維持向上を図ることを目的とする。
（認定）
文部科学大臣は、専修学校専門課程であって、次に掲げる要件に該当すると認められるものを、職業実践専門課程として認定することができる。
- 修業年限が二年以上であること。
- 専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業」という。）との連携体制を確保して、授業料目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。
- 企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習の授業を行っていること。
- 全課程の修了の要件が、次に掲げるものであること。
- ①全課程の修了に必要な総授業時間数が千七百単位時間以上であること。
- ②全課程の修了に 必要な総単位数が六十二単位以上であること。
- 企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。
- 学校教育法施行規則第百八十九条において準用する同規則第六十七条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
- 前号の評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。
- 企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。
（平成二十五年八月三十日、文部科学省生涯学習政策局からの通知文書より）
